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J-CTECコラム

新人・若手現場監督をどう育てるか。教育・育成方法やそのポイント

施工管理をはじめ、建物やインフラの建設工事の管理監督業務を担う現場監督の仕事には、建設業界の数ある仕事の中でも、特に大きなやりがいがあります。とはいえ、やりがいだけで人が成長するわけではないのも事実。全業種の中でも、一般に建設業界は離職率が高く、若手人材の定着・育成が大きな課題となっています。若手が欲しいのは建設業界だけはなく、各業界に共通する国家的な課題です。そうした現状の中で、将来を担って立つ人材を確保するためにも、
人材教育・育成にはしっかり力を入れたいものです。育成を疎かにしていては、会社ひいては業界の発展はあり得ないのですから。

とはいえ、そのような話は、人に言われるまでもなく、建設業界の総務・人事部門でご活躍中の方なら日々直面している課題だと思われます。このコラムでは、そうした方のお役に立てるよう、若手人材の教育・育成ポイントを整理してみたいと思っています。


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「何をする仕事なのか」をしっかり説明する

現在活躍中のベテランの皆さんが、「現場で学ぶ」「見て学ぶ」という文化の中で育ってきたのは事実であり、そうした教育方法がタフな人材の育成に一役買ってきたのもまた事実です。

しかし時代が変わり、そうしたやり方が今の若い世代が育ってきた文化とそぐわなくなってきています。基礎的な知識を持たない若手を現場に送り出すことは、「何をすればいいのかわからない→自分はこの業界に合わないのかもしれない→転職しよう」という悪循環を招き、若手の早期離職につながります。

いささか単純な図式化ではありますが、若手が安心して現場に就けるようにするためにも、まずは導入教育に力を入れる必要があります。これから始める現場監督・施工管理はどういう仕事なのか。その社会的役割から現場での動き方まで、順を追って説明をする必要があります。また、建設業界で働くのが初めてという若手には業界の現状や課題、その中で自社が果たすべき役割なども理解してもらう必要があります。

いま必要な知識は何か、これから身に付ければいい知識は何か、しっかり整理をする

立ち上げ段階から引き渡しまで、工事全般にかかわるのが現場監督の仕事です。当然、理解すべき事柄はたくさんあります。また、建設業界自体、独特の用語や習慣をもった世界ですので、若手は日々膨大な知識と向き合っていくことになります。教育に当たっては、それらの知識をただ一方的に教えるのではなく、今現在身に付けなくてはいけないものがどれで、今後追々理解していけばいいことは何か、整理をして教育するのがいいでしょう。例えば現場の安全管理に関する内容は、何よりも優先して教えるべきものとなります。

その時に気を付けなくてはいけないのは「分かって当然」という態度をとるのではなく、「分からないのが当たり前」という若手の気持ちに立った教え方を採ることです。


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中長期的なキャリアプランを立てる

自分が目指す将来において、今の仕事はどういう意味を持つのか。目指す将来像を実現するために、これからどういう仕事を経験するべきか、どういう資格を取得することが望ましいのか。そうした長期的な視点を持つことができれば、若手がより能動的に仕事に取り組めるようになり、会社としてもより継続的な社員教育を実現でき、働く一人ひとりの満足度が向上し、勤続年数の長さへとつながるはずです。

専任で教育担当の人材をおく

これまで見てきたように、教育は若手の定着・育成だけでなく、会社の行く末も左右する重要な役割を担っています。そのため、教育担当専任の人材を置くことができれば、自社の教育についてPDCAを回すことができ、本業はもちろん、教育にも強みを持つ会社として採用市場で強みを持つことができるでしょう。

とはいえ、建設会社の本分は建設を行うことであって、建設に関する教育を行うことではありません。同様に、経験豊富なベテランでも、必ず人に教えることがうまいわけでありません。さらに現場の作業が多忙を極める中、どれだけ教育のため人的コストを割くことができるのかという、経営的な問題があります。

そこで提案したいのが、新人教育・社員養育をアウトソースすることです。企業に代わり社員教育を行う企業はたくさんありますが、最近では建設業界に特化したかたちで研修を請け負う会社も生まれています。そうした会社は、「どうすれば伝わるのか」「どう教えれば理解が早いか」といった観点からノウハウを積み上げていますので、もしかしたら自社のメンバーが教育を行うよりも、よっぽど効率的かもしれません。

研修方法も座学による講座だけでなく、実機を利用したり、動画を使ったりするなど、工夫を凝らされています。なかには、請負先に赴いての研修ではなく、講師をクライアント企業に派遣して研修を行うサービスを実施する企業もあります。既存パッケージだけでなく、自社の事業に即した研修内容へのカスタマイズサービスを行っている企業もありますので、より効率的な研修を行いたい場合は、そうしたサービスを利用してみるのもいいでしょう。


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